• 入院方法
  1．クリニックへ連絡
  2．家族へ知らせる
  3．入院グッズを最終チェック
  4．クリニックまでの移動手段を最終確認、連絡
  5．お風呂に入ったり、食欲があれば余裕のあるうちにお食事を！
  6．いよいよ入院
  

• 出産の費用をサポート
  ・出産育児一時金
• 産前・産後休暇、育児休業中の生活をサポート
  ・出産手当金
  ・育児休業給付金
• 産科医療補償制度について

お産のサインかな？を感じたら…
あわてずまずはゆっくり落ち着いて。

お腹の張りが10分間隔で繰り返し来るようになると陣痛の始まりです。

このタイミングでご連絡をください。

経産婦さんはお産の進みが早い場合がありますので少し早めにお願いいたします。

破水をした、その他いつもと違う不安な症状がある場合もご遠慮なくお電話くださいね。

すぐに入院となるわけではなくても、そろそろだよ～ということをご家族へ連絡しておきましょう。

だれにどのタイミングで連絡が必要か、事前にチェックしておくといいですね。

• 里帰り中のママは、パパへの連絡。
• 上のお子さんがいる方は、お子さんのお世話をお願いするご家族になど。

当日慌てないためにも事前に荷物を用意しておきましょう。忘れ物がないか最終チェック程度に！

ご家族の運転で向かう方、陣痛タクシーなど利用する方、おひとりで向かう方事前にご家族と移動手段を相談しておきましょう。

予定日が近づいたら、運転予定のパパはお酒を控えて準備万端にしておいてくださいね。

お産の兆候があったからと言ってすぐに入院となることは少ないです。

• お産は体力勝負！余裕のあるうちに食事をとって栄養補給を。
• お風呂に入って体があたたまるとリラックスしお産もすすみますのでおすすめですよ。

破水された方は細菌感染の恐れがあるので入浴もシャワーも厳禁です。電話連絡後すぐに来院してください。

入院荷物を持って出発！運転手のパパさんはあわてず落ち着いて、安全運転で。

赤ちゃんと会えるのはもうすぐ。いいお産にしましょうね。

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妊娠4カ月（85日以上）以降にご出産された方が対象で、加入している健康保険より出産に際して支給されるお金です。

健康保険に加入している方

• ご自身のお勤めの会社の健康保険に加入している
• 専業主婦でご主人の勤務先の健康保険の扶養者
• 市区町村の国民健康保険に加入している

出産育児一時金は、健康保険または国民健康保険から支払われるので、退職するママは速やかに健康保険の変更手続きをしましょう。
退職から6カ月以内のご出産の場合は、条件によっては勤務先の社会保険からの支給も可能です。事前に確認しておきましょう。

子供1人につき42万円（産科医療補償制度に加入の医療機関で出産した場合）

双子や三つ子などの場合には人数×42万円受給することができます。

当院では健康保険組合などから医療機関へ直接支給をする、直接支払制度を導入しております。 直接支払制度により退院時のお会計は、この「出産一時金」の支給額を超えた差額部分となります。

※出産費用が支給額より少ない場合は、手続きをし差額をあとから受け取ることができます。

勤務先や各健康保険組合・協会けんぽ・市区町村役所

• 産休とは
  労働基準法で定められている産前休業（産前6週間）、産後休業（産後8週間）のことです。
• 育休とは
  育児・介護休業法で定められている子どもの養育のために休業することを認める制度のことです。

お仕事をしているママが、出産のためにお仕事をお休みする期間（産前・産後休暇）の生活を支えるための制度。

パートや契約社員でも、勤務先の健康保険に1年間以上加入されている方は対象です。

※国民健康保険、ご主人の扶養の方は対象外です。

標準報酬日額　×　2/3　×　産休の日数

働くママは産休に入る前に、勤務先等に申請方法などの確認をしておきましょう。

勤務先や各健康保険組合・協会けんぽ

育休中の生活を支える給付金制度

産後休暇後からスタートし、赤ちゃんが1歳になるまでの期間(条件により最長1歳6カ月まで)、育児休業給付金を受け取ることができます。

同じ会社に1年以上雇用されていて、雇用保険に加入している。

育児休業を取り、その後も働き続ける意思のある方。等

※パートや契約社員でも条件により対象となります。勤務先などで確認してもらいましょう。

• 育児休暇開始～180日目：月給の67％
• 育児休業開始から181日目以降：月給の50％

育児休業給付金は雇用保険から支給されるので、会社が本人に代わって手続きをしてくれるところが多いようです。事前に確認しておきましょう。

勤務先やハローワーク

2009年から始まった、重度脳性麻痺のお子様とその家族の経済的負担を補償する制度です。

補償の対象となるには、審査基準や申請期間がありますが、この制度に加入している分娩機関でお産をすると、万一の時に補償の対象となります。

妊産婦の皆様が安心して産科医療を受けられるように、分娩機関が加入する制度です。

当院は産科医療補償制度に加入している医療機関です。

• 必要事項を記入後、本制度の対象となることを示す「登録証」をお渡しします。
• 満5歳の誕生日まで大切に保管してください。

産科医療補償制度について、詳しくはこちらをご覧ください。